Microwave Workshop & Exhibition:Dec.10-12,2014 in Pacifico Yokohama,JAPAN
Facebook MWE 2014 Official Page

Workshop Program

開会式 ・ 基調講演 ・ 特別講演


開会式 Opening Ceremony

12月10日 (水)  10:00-10:05   Room 1 (アネックスホール F201+F202)
実行委員長挨拶

常信 和清 (富士通研究所)
 

基調講演 Keynote Address

12月10日 (水)  10:05-10:55   Room 1 (アネックスホール F201+F202)
マイクロ波ミラー衛星と海洋インバースダムを中核としたグローバルスマートグリッド構想
−究極の再エネと究極の省エネを狙う−
Global Smart Grid Conception Using Microwave Mirror Satellite Collaborated with Marine Inverse Dam
石川 容平 (京都大学生存圏研究所 特任教授)
 

エネルギーをめぐる国際的紛争は21世紀になっても絶えることが無い。エネルギーシステムは国家の最も重要なインフ ラであるにもかかわらず、その資源は国境線とは無関係に存在するからである。わが国は火力発電の燃料を海外に依存し ており、経済、安全保障の基盤は脆弱である。そのため自給率向上に向けた再生可能エネルギー(以下、再エネ)の利用推 進が叫ばれている。しかし電力系統は、火力/水力/原子力に代表される安定電源を基本に設計されており、分散型電源 の持つ不安定な品質と逆潮流の問題は、再エネ比率向上の政策実現を大きく阻害している。
海洋インバースダムは気候の影響を全く受けず動作する揚水発電システムであり、再エネを含む全てのエネルギーを水力 発電によって優れた品質を持つ電力に変換する。またわが国に限らず紛争地域を経由する電力の輸送や国際間取引には一 般的に大きなリスクを伴う。衛星を経由した長距離マイクロ波電力伝送はこの種の問題解決に大きく貢献する。
ここでは静止軌道上のマイクロ波ミラー衛星と電力のバッファリング機能を持つ海洋インバースダムを組み合わせたグ ローバルな電力系統への期待と可能性を述べる。
→ ダイジェスト原稿 (試し読みPDF)

略歴:
1972年 名古屋大学大学院理学研究科修士課程修了
1994年 東北大学工学研究科博士課程(後期)修了 、博士(工学)
1972年 (株)村田製作所入社
2003年 同社 取締役執行役員、先端技術開発センター長
2005年 同社 シニアフェロー、次世代技術研究所 所長
2009年 京都大学生存圏研究所 客員教授
2011年- 同研究所 特任教授
2012年- 京都大学 総長学事補佐
2013年- 海洋インバースダムの会 会長

委員など:
豊橋技術科学大学開発センター客員教授(1995-1998)、(財)輻射科学研究会理事(1999-)、(財)村田学術振興財団評議委員(2005-)、 MWE2005実行委員長(2005)、APMC国内委員会委員長(2005-2007)、宇都宮大学客員教授(2006-2008)、(社)JEITA技術戦略委員会委員(2007-2009)、 青山学院大学招聘研究員(2009-)、IEEE MTT-S Kansai Chapter Chair(2010-13)、SPS研究会幹事(2012-)等を歴任。 電子情報通信学会フェロー、電気学会、日本物理学会、IEEE各会員

表彰:
科学技術庁長官発明奨励賞 (平成4年度 近畿地方発明表彰)
APMC Japan Microwave Prize (平成6年)
井上春成賞 (平成7年度)
文部科学大臣表彰 (平成18年度 科学技術賞) 等

pageTOP


特別講演 Special Lecture

12月10日 (水)  11:00-11:50   Room 1 (アネックスホール F201+F202)
電波政策の最新動向について
The Latest Radio Frequency Policy in Japan
田原 康生 (総務省総合通信基盤局電波部電波政策課 課長)
 

現在、我が国の無線通信ネットワークは国民の日常生活や社会経済活動の最も重要な基盤を構成するに至っている。また、 スマートフォンの普及などにより移動通信トラヒックが年間約1.7倍のペースで増大しており、今後10年で100倍から1000倍 に増大することが想定されているなど無線通信のさらなる高度化が期待されている。
このような状況を踏まえ、電波利用の現状や新たな無線システムの導入に向けた取組など、最近の電波政策に関する動向 について紹介する。
→ ダイジェスト原稿 (試し読みPDF)

略歴:
1988年 4月 郵政省入省
2006年 7月 総務省情報通信政策局 技術政策課研究推進室長
2008年 7月 総務省総合通信基盤局電気通信事業部 電気通信技術システム課長
2010年 7月 総務省総合通信基盤局電波部 移動通信課長
2013年 6月 総務省情報通信国際戦略局 技術政策課長
2014年 7月 現職

pageTOP

本ページの内容・写真等の無断転載を禁止します。All contents copyright @ MWE 2014 Steering Committee. All rights reserved.